OTAとは
OTA（おーてぃーえー）はOnline Travel Agent（オンライン・トラベル・エージェント）の略語で、インターネットのみを通じて手配する形式の旅行に関連するホテル、航空券、レンタカーなどの商品を提供するウェブサービスのことを指す用語。OTAはスマホが多くの人に普及した結果インターネット経由での購買が増加したことで存在感を高めてきており、現在では旅行サービスを選択するにあたって広く利用されているサービスの形態の一つ。
概説
OTAは前述した通り、近年のインターネット環境の整備に伴い加速的に成長してきたサービスで、特にスマホが普及して来てからは更に一般人の利用が進んでいる。また、OTAを手掛ける会社はITを活用し成長した企業など、それまで旅行関連のサービスを手掛けてきた会社ではなく、他ジャンルからの参入が多く、手がけている企業はシステムとしての改善を進める事が多く実際に旅行業に乗り出すような事例は少ない。
さらに、OTAは24時間サービスを稼働させ、対象となるホテルや航空券などをシステム上で管理しているため、在庫を多数抱える事が可能となっている。この点は利用するユーザー側にとっても便利であるため、利用者は増加する大きな要因となっている。利用者の中でも、特に海外からの個人旅行客の多くはOTAサービスを頻繁に利用しているため、年々インバウンドの観光客が増加している日本でもOTAの存在感は高まって来ている。
こうした状況を受けて大手の旅行代理店やホテル・航空会社なども独自でシステムを構築し集客を図るなどオンラインでの集客に力を入れているが、前述したようにOTAサービスを手掛ける会社は人件費が大きくカットできるため価格競争を仕掛ける事ができ、多くの旅行客もまたサービスに安さを求めるようになっているため、OTA事業者の競争優位性は高い。多くのサービスがオンラインで利用出来るようになったことで旅行が非常に簡単になり、一連の傾向は今後も顕著になっていくものと見られている。
ただし、国内外のOTAは既に多くの媒体が乱立しており、競争は非常に激しい状態になっている。そのため、旅行業においては旅行代理店対OTAという構図に加えて、OTA内でも覇権争いが繰り広げられている状況になる。特に2019年にはIT大手のGoogleがGoogle Travelというサービスを開始しており、より競争は加熱している。
なお、OTAはあくまでもインターネットのみで完結する販売形式のことで、前述した旅行会社が行っている店舗でもウェブでも販売するような形式はOTAには該当しない。またスカイスキャナーなどのような、航空券価格などの各社の情報を検索することに特化したサイトはメタサーチサイトと呼ばれこちらも厳密に言えばOTAには該当しない。
OTAの使用に関する注意点
OTAは便利なサービスである一方で、旅行中に起こった多くの事象に関しては自身で対処しなければならないという点に注意する必要がある。例えば、病気や盗難などのトラブルや飛行機遅延といったスケジュール上のトラブルなどは事前に保険に入っておき、現地での必要な対応は自身または同行者が手続きを行う必要が出てくることもある。
他では海外のOTAの場合日本語のサポートが無く、英語で対応をしないといけない所もある。また入力ミスや遅延時の対応の有無などは基本的には自身で対応する必要がある。
国内の主なOTA
じゃらん（リクルート・ライフスタイル社）
るるぶトラベル（JTB社）
楽天トラベル（楽天社）
スカイチケット（アドベンチャー社）
Yahoo!トラベル（Yahoo Japan社）
一休.com（一休社）
エアトリ（エアトリ社）
Relux（ロコパートナーズ社）
ベストリザーブ（ベストリザーブ社）
WILLER TRAVEL（WILLER EXPRESS社）
マイナビトラベル（マイナビ社）
トラベルコ（オープンドア社）
等
海外の主なOTA
Booking.com（ブッキングドットコム）
Expedia（エクスペディア）
Hotels.com（ホテルズドットコム）
Trip.com（トリップドットコム）
agoda（アゴダ）
Hostel World（ホステルワールド）
TripAdvisor（トリップアドバイザー）
Kiwi.com（キウイドットコム）
Lastminute.com（ラストミニッツドットコム）
Airbnb（エアビーアンドビー）
Google Travel（グーグルトラベル）
等
